Keisuke Tanaka

田中 啓介

代表取締役 | CEO

京都工芸繊維大学工芸学部造形工学科卒業。米国公認会計士。2012年に南インドに移住し、2014年にインド進出支援コンサル会社Global Japan AAP Consulting社を共同創業。インドの会計税務や法務、労務など各種コンプライアンスを含む幅広い経営管理業務に加え、リモートワークを前提とした組織づくりを実践。また、海外IT人材の受け入れやスタートアップとの連携・協業が日本のDXを中長期的に支えていくと確信し、2020年にINDIGITALを創業。より多くの日本企業に対し、インド人材との協働機会を創出できるよう支援している。

Jun Eguchi

江口 潤

取締役

社会保険労務士として企業の人事制度構築支援や人事労務管理に10年間携わる。企業組織の変化を探求する中で、システム思考に出会い、2015年にシステム思考を専門とする有限会社チェンジ・エージェントに参画。2020年世界が変わる節目と感じ、システム思考を使って変化を創り出す人をサポートすべくIkerumonoを創業。システム思考を使ったコンサルティングや社会課題解決支援、システム思考教育に従事。また食品企業の取締役としても活動している。INDIGITALのビジョン、ミッションに共感し、2021年よりINDIGITALに参画。趣味は合気道。京都生まれ。

Dr. Jayant Kumar

ジャヤント・クマール

グローバルビジネスアドバイザー

インド経営大学院ベンガルール校IIMBおよびマサチューセッツ工科大学ボストン校MIT他卒業。NMIMS校MBA取得。1999年以来、 日本企業だけでなく日本国内のSatyam ComputersやTCS、Oracle Japanなどを含むインド企業、米国企業、フランス企業等外資系企業のマネジメント職を歴任し、組織経営およびテクノロジー領域やビジネス戦略におけるコンサルティングに強みを持つ。日本ではインターネット・ビジネス・ジャパン株式会社（IBJ）や株式会社テクノプロのインド拠点の立ち上げやグローバルビジネスの戦略立案等を担当。2023年からINDIGITALのグローバルビジネスアドバイザーとして参画

Moe Inaba

稲葉萌恵

リレーションシップマネージャー

立教大学異文化コミュニケーション学部卒業。大手人材会社に入社し、企業の経営課題に対して様々な専門性を持ったプロを紹介する提案営業を4年間経験。立ち上げフェーズの名古屋拠点にて中小〜大手製造業を担当した後、東京にて大手金融業を担当し、新規事業の立ち上げに貢献。現在は雇用によらないはたらき方に挑戦しながら、人と組織にまつわるあらゆる困りごとの解決やセールス&マーケティング領域で活動している。東京都出身。

Ken Kimura

木村 兼

コラボレーションディレクター

東京都生まれ。米国カリフォルニア大学サンタバーバラ校、電子工学科卒業。海外ハイテク企業向けビジネス開拓コンサルタント。Intel、Tencor Instruments、National Instruments、Wipro、Mercury Computer Systems、KW Softwareを含む外資系企業で営業、マーケティング、及びマネージメントの経験を積む。インド大手IT企業の日本法人ウィプロ・ジャパン（株）の代表取締役を筆頭に企業トップとして30年以上の実績が有り、4社のスタートアップに参加する。専門分野は、半導体、コンピュータ・組込みシステム、IoT、AI、エンジニアリング・ソフトウェアアウトソーシング等。2017年にダイアールジェイ・アソシエイツ株式会社（DIRJ Associates K.K.）を創業。2021年よりINDIGITALに参画。

Kotaro Kubo

久保光太郎

アドバイザー

AsiaWise Digital Consulting & Advocacy株式会社 代表取締役。2001年弁護士登録。2018年AsiaWise法律事務所創業、AsiaWise Group立上げ。2021年AsiaWise Digital Consulting & Advocacy株式会社を設立するとともに代表取締役就任。日本企業のクロスボーダーDX分野でのデータ・情報利活用支援について豊富な経験を有する。現在はクロスボーダー×テクノロジーの新たな可能性を探ることに情熱をかけている。INDIGITAL代表の田中、同取締役CTOの大久保とはAsiaWise Technology株式会社のシステム開発案件で協働中。

Mitsuhisa Watanabe

渡邊満久

アドバイザー

AsiaWise Digital Consulting & Advocacy株式会社 取締役。2013年都内法律事務所で業務開始。企業を当事者とする紛争解決、M&A等を強みとする国内法律事務所及び外資系法律事務所にて勤務し、訴訟・仮差押え・仮処分・破産等の裁判業務、紛争における企業間交渉の豊富な経験を有する一方、一般企業法務全般にも対応する。 2018年頃から情報法分野の案件を徐々に取り扱うようになり、従前の弁護士の業務形態、サポート態様では、企業のデータ利活用の推進の助けにならないと考え、2019年AsiaWise法律事務所に加入。以降は、個人データに限らずデータ全般を利用したビジネス･プロジェクト組成、AI利用に係る法的問題点の解決、クロスボーダーでのデータ利活用等について、日本、アジア、ヨーロッパを中心に諸外国を跨ぐ支援を行う。 2021年、AsiaWise Digital Consulting & Advocacy設立に尽力。